これは永遠のテーマです。実際、賃貸と購入に関して、どちらの方がお得かは、一概には言えないのが現状です。正確にシミュレーションするのが難しいということも理由の一つですが、その人の生活や仕事、考え方などによってお得の捉え方が異なってくるからです。
転勤などで引っ越しする機会が多い方には賃貸の方が利便性は高く、家を資産として考える方にとっては購入の方が好ましいです。賃貸と購入にはそれぞれメリット・デメリットが存在し、両方を比較して、自分にあった方を選択することが望ましいです。
持ち家のメリット・デメリット
主なメリット
主なデメリット
持ち家のわかりやすいメリットは、その住宅が自分の資産になるという点です。住宅ローンの返済を終えてしまえば、売却するのも自由ですし、リフォームなどをしない限り追加費用も発生しません。人生100年時代といわれる昨今、老後の住宅費用に対する不安を軽減できるのは持ち家の大きなメリットといえます。
また、物件の品質という側面でも持ち家にはメリットがあります。注文住宅であれば、自由に間取りや設備を決められますし、同程度のコストをかける場合、建売の戸建て住宅や分譲マンションも賃貸住宅よりもハード面での性能が高い傾向があります。
そのほか、広さ・間取りを豊富な選択肢から選べるのも持ち家を選ぶメリットといえます。例えば、賃貸マンションには家族向けの物件がそれほど多くなく、家賃も高額になりがち。一方、分譲マンションには家族向けの物件が多く、同程度の物件に住む場合に、家賃よりも毎月の住宅ローン返済額のほうが安くなるケースが少なくありません。
もちろん、持ち家にもデメリットはあります。最も大きいと考えられるのは、住宅ローンを組んだあと、収入の変化に対応しづらくなること。長い人生、病気やケガによって収入が急激に減少してしまうかもしれません。大きな出費を強いられるトラブルが起きることもあるでしょう。そんなときでも、毎月の住宅ローン返済を滞らせるわけにはいきません。住宅ローンが大きな負担としてのしかかってくる可能性があるのです。
そのほか、住宅購入時の負担が大きいこと、環境変化に対応するための経済的負担が大きいこと、修繕・改修費用が自己負担となることも挙げられます。どちらにも数百万円単位の出費が伴う場合が多く、一定の貯蓄を準備しておく必要があります。
賃貸住宅のメリット・デメリット
主なメリット
主なデメリット
賃貸住宅を選んだときの代表的なメリットは、手軽に引越しができること。転勤が多い人、将来的に親元に帰る可能性ある人など、「住む場所を決められない人」にとって賃貸住宅は合理的な選択となります。長期間、ひとつの場所にとどまらずに済むという点は、ご近所との人間関係をあまり気にせずに済むという利点にもつながります。
また、「引越しが手軽＝住宅費用を変更しやすい」ということなので、急な収入の変化にも柔軟に対応できます。収入が減った場合は家賃の安い物件に引っ越すだけで済むため、経済的に不安定な状況が想定される人にとっては、賃貸住宅のほうが心配の種は少ないかもしれません。もちろん、収入が増えたときには、ランクの高い物件での生活を満喫することも可能です。
そのほか、子供の独立などにより居住する人数が変わった場合に、それに見合った住居に引越しをすることで、住宅費用を抑制することも可能です。
賃貸住宅の最大のデメリットといえるのが、住んでいる間ずっと家賃を支払い続けなければならないことです。特に退職後、年金収入しかなくなったときには家賃が大きな経済的負担となりえます。年金収入だけでは家計支出をまかなえず貯蓄を切り崩さないと暮らしていけない、いわゆる「老後資金 2000万円問題」も考慮して、家賃を支払い続けられるお金を蓄えておくことが大切です。
そのほか、前述した通り、家族向けの物件が少なく、家賃が高額になりがちなこと、内装の変更やリフォームを自由に行えないこともデメリットとして挙げられるでしょう。
購入派と賃貸派のメリットとデメリットは相反するものなので、どうとらえるかは本人次第です。マネー誌などの特集を見ると「ライフスタイルや価値観は人それぞれなので、一概にどちらがよいとはいえない」という結論が多いようです。重要なのは、それぞれのメリット・デメリットを知り、自分が思い描いているライフプランにマッチするほうを選ぶことです。
あくまで個人の見解としてですが、可能であれば購入することをおすすめします。
なぜかといえば、老後対策です。
何かを決断するときは、先を見通すことが大切です。
私たちはリタイア（定年退職）後、年金生活者となります。
再雇用などで働くにせよ収入は大きく下がりますし、60歳で完全にリタイアすれば、65歳の年金受給までの5年間は無収入となります。（現在は）
老後というのは、資産を切り崩して生きていかなければならない年代なのです。現役時代と違って、病気など不測の事態も起こりやすくなります。
少ない収入のまま、いつまで生きるかもわかりません（平均寿命は男性81歳、女性87歳）。
人生の三大支出は住居費、教育費、老後資金です。収入が減少する老後に住居費と老後費用がダブルで必要になるというのは、かなりのプレッシャーです。
賃貸では生きているかぎり家賃が発生しますが、持ち家なら必ずかかる費用は固定資産税くらいのものです。